【海外旅行者必見】新型コロナウイルスのPCR検査ガイド！渡航先や陰性証明、費用やオプションの違いを徹底比較！

新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が進む中、海外渡航を検討する人が直近急速に増えているようです。

しかし、各国の感染状況や入国制限措置は日々変化しており、渡航前に最新の情報を確認することが必要だと考えています。

本記事では、主要な国・地域の渡航受入状況や入出国時の陰性証明の要否、PCR検査料金の違いなどについて解説していきます。

はじめに

4月下旬に中国に渡航する予定があるのですが、中国に行くにはどんな手続きが必要なのかよくわかりませんでした。そのため、事前に調べてみると、意外と知らないことが多くて驚きました。

そこで、このブログでは管理人が調べた中国渡航に必要な情報を紹介したいと思います。ビザ申請やPCR検査、入国後の検疫など、最新の情報をまとめてお伝えします。

各国・地域の渡航受入状況

日本から渡航できる国・地域は限られています。外務省が発表している「新型コロナウイルスに係る日本からの渡航者・日本人に対する各国・地域の入国制限措置及び入国に際しての条件・行動制限措置(外務省)🔗」を参照すると、各国における入国制限措置や行動制限措置の情報が確認できます。

例えば、中国の場合は4月11日時点で以下のとおり記載されている。

短期出張時にビジネスマンがよく利用していると思われる、15日間のビザ免除措置はまだ封印されているようです。

そして、未だに渡航前にはPCR検査が必要で、48時間以内という意外と高いハードルが今なお継続している状況・・・国民の大多数が感染した後でこのような措置はあまり意味がないように思えますね、直感的に。早く解除してくれないかなー

ノート

4月11日時点で、上記ページの更新日時は「4月7日AM6:00」となっているので、定期的に情報は最新化されている模様。

一部の国・地域では、ワクチン接種証明書や陰性証明書の提示が必要な場合があります。また、入国後に検査や隔離が義務付けられている場合もあります。渡航先の在外公館や各国当局のホームページで事前に確認したほうが良いです。

ノート

新型コロナウイルスに係る日本からの渡航者・日本人に対する各国・地域の入国制限措置及び入国に際しての条件・行動制限措置(外務省)🔗にも各国当局のホームページへのリンクが掲載されているので、まずはこちらを確認するのが良さそうです。

渡航先で感染した場合や感染者と接触した場合は、現地の医療機関や日本大使館・領事館に連絡する必要があります。また、日本へ帰国する際には、水際対策(厚生労働省)🔗に従って必要な書類を用意する必要があります。

• Visit Japan Web🔗 の登録

• 有効なワクチン接種証明書🔗

• 出国前検査証明書🔗

【参考】中国のビザ申請・取得手順

4月11日現在、中国に渡航するには一部の特例を除いてビザが必要です。

ビザとは、渡航先の国が発行する入国許可証のことで、渡航目的や滞在期間によって種類が異なります。中国のビザは、日本国籍の方であっても、事前に申請して取得する必要があります。それでは、具体的な中国のビザ申請・取得方法について詳しく解説します。

まず、中国のビザ申請・取得方法は、大きく分けて2つあります。一つ目は、中国駐日本国大使館や総領事館に直接申請する方法です。二つ目は、中国ビザ申請センター🔗を利用する方法です。

ノート

私個人の意見としては、「中国ビザ申請センターを利用する方法」をおすすめします。

中国駐日本国大使館や総領事館に直接申請する場合

1. 中国ビザ申請センター🔗（東京）のホームページから「中华人民共和国签证申请表」を作成し、印刷します。
2. ホームページから手続日の予約を行い、「签证预约确认表」を印刷します。
3. 予約日時に従って、管轄地域の大使館や総領事館にて、必要書類を提出します。
4. 手続きが完了したら、指定された日時に大使館や総領事館でパスポートとビザを受け取ります。

必要書類は、以下の通りです。

• パスポート（有効期間は30日滞在なら7か月以上、90日滞在なら9か月以上必要）
• 証明写真1枚（6か月以内に撮影されたカラー写真でサイズは縦4.8cm×横3.3cm）
• 査証予約確認表（签证预约确认表）
• オンライン申請書（Visa Application Form）
• 現地受入会社からの招聘状（Invitation Letter）
• 中国渡航の感染防止対策に関する注意喚起の書面

なお、以下のいずれかに該当する場合は追加で提出する書類がありますので注意が必要です。

• 現在のパスポートが未使用または2015年1月1日以降に発行された場合
• 生涯初めて取得したパスポートでビザ申請をする場合
• 中国ビザの取得歴がある場合
• 所属会社の業種が興行に関する場合
• 中国籍から外国籍に帰化された方で、現国籍のパスポートで中国ビザ取得歴が確認できない場合
  • 中国籍時のパスポート 原本
  • 提出できない場合は、提出ができない「理由書」が代わりに必要
  • 帰化した事実が記載された書類（帰化許可証明書等） 原本

中国ビザ申請センターを利用する場合

中国ビザ申請センター🔗とは、中国駐日本国大使館や総領事館が委託した民間機関で、ビザ申請の受付や審査の補助を行っています。現在、東京、大阪、名古屋、の3箇所があります。

• 中国ビザ申請センター　東京🔗

• 中国ビザ申請センター　大阪🔗

• 中国ビザ申請センター　名古屋🔗

注意事項

以下、申請手順自体は同じですが、拠点ごとにサイトURLが異なるのでお間違えの無いようご注意ください。

• 中国ビザ申請センター（東京）🔗
• 中国ビザ申請センター（大阪）🔗
• 中国ビザ申請センター（名古屋）🔗

中国ビザ申請センター🔗を利用する場合は、以下の手順を踏みます。

1. 中国ビザ申請センター🔗のホームページから「中华人民共和国签证申请表」を作成し、印刷します。
2. ホームページから手続日の予約を行い、「签证预约确认表」を印刷します。
3. 予約日時に従って、管轄地域の中国ビザ申請センターにて、必要書類を提出します。
4. 手続きが完了したら、指定された日時に中国ビザ申請センターでパスポートとビザを受け取ります。

注意

「中华人民共和国签证申请表」の申請リンクは、下図の赤枠が付いている「高速リンク」＞「査証」が対象です。誤って「認証」のほうから申請しないよう注意が必要です。中国人の方でも間違えてる方が案外居るようです（これを間違えたせいでビザ申請センター内で揉め事が発生することもチラホラ・・・

なお、「中华人民共和国签证申请表」の入力フォーマットは結構複雑で、よほど慣れてる方以外は悩みながら記入していくことになるので、早くても「1時間程度」は時間がかかりますので、覚悟の上で記入を始められるのがよいです(-_-;)

「査証」のリンクを押下すると以下のページに遷移します。

• 「中华人民共和国签证申请表」の記入を行う場合は「オンラインによる申請表入力」の「申請表入力」を選択します。
• 既に申請表入力が完了して予約を行う場合は「オンライン予約」の「個人予約（申請）」を選択します。※代理店スタッフの方が予約される際は「旅行会社予約（申請）」を選択。

なお、画面右上にある「新規登録」というリンクは無効化されているようで、ID/PWでログインして予約管理という方法は利用できない状況です。（そういう機能かどうかもよく分かりませんが・・・）

必要書類は、大使館や総領事館に直接申請する場合と同じです。ただし、中国ビザ申請センターでは、手数料として一般申請で4000円（税込）、加急申請で6000円（税込）が別途必要です。

なお、以下のいずれかに該当する場合は追加で提出する書類がありますので注意が必要です。

• 現在のパスポートが未使用または2015年1月1日以降に発行された場合
• 生涯初めて取得したパスポートでビザ申請をする場合
• 中国ビザの取得歴がある場合
• 所属会社の業種が興行に関する場合
• 中国籍から外国籍に帰化された方で、現国籍のパスポートで中国ビザ取得歴が確認できない場合

注意

3月下旬にビザ申請のために実際に行ったのですが、コロナ対策緩和の影響を受けて旅行や出張・帰省などの目的でビザ申請を行う人々で溢れかえっておりました・・・。

予約時間は午前11時30分でしたが、まず申請書類の簡易チェックで行列をクリアし番号票をもらって、その時点で13時。その後、待ち続けて実際に申請審査が終わったのは午後4時くらいでした。書類審査自体はわずか5分程度で終わりましたが、待つ時間が圧倒的に長いです。

また、待機室が申請する部屋とは別にあるので、そちらのほうが比較的座る場所が空いているようなのでおすすめです。但し、一点だけデメリットがあり、待機室のほうには呼び出し番号の表示されるモニターが無いため、定期的に何番まで進んでいるかを確認する手間がかかります。それでも、申請部屋のほうは人でごった返しているので、それに比べると全然マシですね。

入出国時の陰性証明の要否

• 日本へ帰国する際には、有効なワクチン接種証明書🔗か出国前72時間以内に受けた検査の陰性証明書🔗のいずれかを提示しなければならないです。有効なワクチン接種証明書🔗とは、世界保健機関（WHO）の緊急使用リストに掲載されているワクチン🔗を接種したことを示すものである。

• 出発国で陰性証明書を取得する際には、日本へ入国するために必要な項目が記載されているか確認が必要です。また、検査方法や検体も有効なものであるか合わせて確認します。

  1. 氏名
  2. 生年月日
  3. 検査法
  4. 採取検体
  5. 検体採取日時
  6. 検査結果
  7. 医療機関名
  8. 交付年月日

注意

海外から日本へ入国する際に提示する陰性証明書には、必須項目が日本語もしくは英語で記載されている必要があります。

• 検査証明書が無効な場合は、日本への上陸が認められない場合があるようです。また、出発国で航空機への搭乗を拒否される場合もあります。検査証明書の取得が困難、かつ真にやむを得ない場合には、出発地の在外公館に相談しておくのが安全です。

PCR検査の費用とオプションについて

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染を調べる検査の中で最も精度が高いと言われているPCR検査について解説します。

PCR検査にかかる費用は、保険適用の場合と自費診療の場合で大きく異なり、またPCR検査を受けられる場所やオプション（陰性証明書など）もいくつかあるので、以下で紹介していきます。

保険適用でPCR検査を受ける場合

医師や保健所が「PCR検査が必要」と判断した場合に保険適用となります。保険適用の場合、PCR検査費用は国が負担しますが、初診料や再診料などの自己負担分が発生してしまう点は注意が必要です。

• 発熱や咳などの症状がある場合は、まずは帰国者・接触者相談センターに電話で相談し、指示に従って医療機関を受診することを伝えます。
• 医療機関で診察を受けた後、PCR検査が必要と判断された場合は、医療機関や保健所から指定された検査施設で検体採取を行うことになります。
• 検体採取の方法は、鼻咽頭ぬぐい液や唾液などがあり、痛みや不快感がある場合もあるようです。検体採取後は自宅待機し、結果が出るまで外出しないことが重要となります。
• 結果は医療機関や保健所から連絡されることが多いですが、時間は検査施設や地域によって異なり、数時間から数日かかる場合もあることもあるようです。

自費診療でPCR検査を受ける場合

無症状で感染者との濃厚接触がない場合は基本的に自費診療となります。自費診療の場合、PCR検査費用は病院ごとに異なり、数万円かかることもあるようです。

自費診療でPCR検査を受けられる場所や費用相場としては以下の通りです。

• 医療機関：25,000円〜50,000円ほど
• 美容クリニック：5,000円〜15,000円ほど
• 民間のPCR検査会社：2,000円〜3,000円ほど

PCR検査のオプションについて

検査機関によっては陰性証明書の発行には追加費用がかかる場合があり、和文・英文で金額が異なることもあるため注意が必要です。

PCR検査のオプションの具体例としては以下の通りです。

• 陰性証明書：PCR検査で陰性であることを証明する書類。

• 迅速結果通知：PCR検査の結果を検査当日にメールで通知するサービス。迅速結果通知オプションは、所定の時間までに検査が完了する時間枠にて予約が可能なオプション。

PCR検査のオプションの料金（相場）は、陰性証明書が5,500円程度、迅速結果通知が8,000円程度です。

PCR検査料金はなぜバラバラなのか

• PCR検査料金は、各国の医療制度や市場状況によって異なります。また、検査方法や検体の種類、検査結果の発行方法などによっても変わってきます。一般的には、政府や自治体が運営する公的な検査施設では安く、民間の検査施設では高くなる傾向があるようです。

• 日本では、渡航目的がビジネスや留学など特定のものであれば、PCR検査料金を一部補助する制度があります。また、一部の航空会社や旅行会社では、渡航者向けに割引や無料のPCR検査サービスを提供しているところもあります。渡航前に利用可能なサービスを確認するのが大切です。

注意

4月11日時点では、既に一部の地方自治体（東京都など）を除いてPCR検査等無料化事業を終了しているため、基本的には自費検査となります。PCR検査を受ける際は、事前にお住いの地方自治体のホームページ等で無料化事業が延長されているかどうかを確認されることをおススメします。

一例として、埼玉県では以下のように県のホームページ上で同事業の終了がアナウンスされています。

• 埼玉県PCR検査等無料化事業（県民の皆さま）🔗

2023年5月8日以降の日本での新型コロナの取り扱い

5月8日以降、日本での新型コロナに対する対応は以下のように変わる予定です。

※詳細はこちら🔗を参照してください。

• 新型コロナウイルスの感染症法上の分類が「5類」に引き下げられます。これは季節性インフルエンザと同じ分類で、感染者や濃厚接触者の法的な待機期間はなくなります。

• 緊急事態宣言やまん延防止等重点措置はなくなり、飲食店の営業時間の短縮といった要請もできなくなります。

• コロナ疑いの発熱患者は原則、すべての一般医療機関で受診できるようになります。4月11日現在では、発熱外来と呼ばれる一部の医療機関が中心に担っています。

• 医療費の自己負担は公費でまかなっている施策は段階的に縮小されます。政府は急激な負担増が生じないように、一定の公費支援について期限を区切って継続する方針です。

• ワクチンの無料接種は4月以降も当面継続されます。政府は、将来的には自己負担を求めることも視野に入れているようです。

• マスク着用の指針も緩和されます。政府は屋内屋外を問わず、個人の判断に委ねることを基本とする方向で検討しています。

• スポーツ観戦やイベントの収容人数制限は事実上撤廃されていますが、マスクの着用は引き続き求められます。

まとめ

• コロナ禍での海外渡航は、各国・地域の入国制限措置や行動制限措置に注意して計画する必要があります。

• 日本へ帰国する際には、有効なワクチン接種証明書か出国前72時間以内に受けた検査の陰性証明書を提示する必要があります。

• PCR検査料金は、各国の医療制度や市場状況によって異なります。日本では、一部補助制度や割引サービスが利用できる場合がありますが、利用できるものがあるかは事前に調べておいたほうがよいです。

• 政府は、5月8日に新型コロナウイルスの感染症法上の分類を「5類」に引き下げると決め、感染者や濃厚接触者の待機期間や医療費の自己負担などを段階的に緩和し、マスク着用やワクチン接種も個人の判断に委ねる方針です。

参照先サイト

• 外務省 海外安全ホームページ🔗
• 厚生労働省 感染症情報🔗
• 中国ビザ申請センター🔗